４０００以上の投信から、自己責任で最適投信購入するには
投資信託購入目的の明確化
日々の小銭が欲しい⇒毎月分配型選択＆ＥＴＦ長期で資産増やす（日本円の暴落懸念）⇒最低３年はキープし、年間１〜２回の分配を受ける投資信託での属性区分より投資対象を決める投資対象地域（日本・北米等）＞投資対象資産（株・債権・ＲＥＩＴ等）＞為替（円・ドル等）対象インデックス（日経・ＴＯＰＩＸ等）具体的なファンド決定留意点３年は続いているファンドを選択運用の実績を見る（基準価格・純資産額・トータルリターン・シャープレシオ）純資産の総額が減っているファンドは除外する販売手数料・信託報酬も、平均から比べて高すぎないようにチェック購入方法「１回・数回」「ドル・コスト平均法」等購入方針
（引用）
客に損させ罪悪感にさいなまれる投信販売員
（引用）
投資信託手数料（引用）
客に投資してもらったのに、半値以下にした０５年は「預貯金が超低金利だから投資をすべき」というムード「将来インフレになり、投資をしないと資産が目減りする」とのキャッチフレーズで金融機関の手数料稼ぎのために、客は金融商品を購入している「毎月お小遣いがもらえる」毎月分配型投信が「年金のたしになる」と、急速に残高を伸ばした０７年〜０８年のリーマンショック等で、資産は半値以下になりました金融機関には手数料が入る投資は自己責任との言葉が独り歩き⇒本当にそうだろうか？長期投資と言っても、先進国の債務危機問題、先進国が大きな成長等課題多い新興国は、すでに株価がバブル状況かも？「分散投資」と言っても、資産は連動し、下がる時はみんな下がる手数料不要、流動性も高いＥＴＦの将来性？金融機関は、立派な建物・給料・設備で経費必要金融機関に販売手数料が入らず、ＥＴＦは日本では流行らないかも？金融機関は、利益の為に、手を変え品を変え、客を「買わそう」としています